簡単だからこそダイエット出来るんだよね2008.10.08 [ Wed ]
僕は以前、「キャベツ・ダイエット」という
血中のカリウムの量を上げるダイエット法をやっていたのですが、
これは、コントロールが難しく、大変で、かなり危険もあるダイエット法でした。
そんなやり方は、長続きしないし、結局はコントロール出来なかったら
すぐ元にもどってしまうでしょう。
大切なのは、簡単に出来るということ、そして長続きできるということ です。
それと、根治 となるためには、きちんと原因を改善出来るって事！
これが必要です。
僕の場合は、それが出来たから、成功しました。
僕もダイエットサークルに入っています。
今週のメンテ
NPCイラスト実装ですか(｡･o･)
どんどんいろんなのが実装されていいですね！
これからも、運営さん、期待してます！
アップル、iPodアクセサリメーカーへの「課税」を強化へ2008.10.08 [ Wed ]
Apple Computerが、iPod用のアクセサリを製造するメーカー各社から徴収しているライセンス料の適用範囲を拡大しようとしている。
同社は、自社製品に「Made for iPod」のロゴを表示したいと考えるアクセサリメーカー各社に対し、数カ月前からロイヤリティの支払いを要求してきた。あるアナリストが「iPod税」と名付けた同プログラムは、iPodと電気的に接続するデバイスを対象としたもので、ケースのような装飾目的のアクセサリには適用されない。
Appleは今回、iPodの底部にある「ドックコネクタ」に接続するデバイスに関して、それらを販売するメーカーにもこのプログラムを適用することにしたと、同社シニアバイスプレジデントのPhil Schillerが先週CNET News.comに対して認めた。
Schillerはインタビューのなかで、「確かに、電気的な接続には決まった仕様があり、ライセンスも絡んでくる。そして、（わが社からの）支援や情報、ライセンスは『Made for iPod』プログラム経由で受けることになる」と述べた。同氏は、Appleがいつからこのプログラムを必須にしたかについては明らかにしなかった。
Appleはこの件に関するコメントを控えており、これに応じない企業に対して同社がどのような対応にでるのかはわかっていない。同プログラムにはこれまでに多くのメーカーが申し込んでいるが、一部からはそれがあまりに高額であることに対する不満の声も聞かれる。しかし、年間数億ドルと試算されるアクセサリ市場の規模を考慮すれば、Appleにとってこの措置は、同社がiPodで築き上げた一大市場から得られる利益の拡大につながる。
このプログラムに詳しい情報筋によると、Appleは各デバイスについて、その卸売価格の10％程度のロイヤリティを徴収しているという。Schillerは金額面の詳細を明らかにしなかったが、その割合はAppleがここ数カ月要求してきた数字に近いとこの情報筋は述べている。
「彼らは『iPod税』の課税対象を拡大しているに過ぎない」と、PiperJaffrayの金融アナリスト、Gene Munsterは言う。「Appleは、これらの企業が自分たちの成功に便乗して利益を得ていることに、これ以上我慢できなくなったのだ」（Munster）
Munsterによると、今回の措置がAppleの劇的な売上拡大につながる可能性は低いが、「収益面から見ると、これは純利益であり、ちりも積もれば山となる可能性がある」という。
アクセサリメーカー各社はAppleを公に非難することを嫌うが、同社が課す金額には不満の声が上がっている。オーストラリアのオンラインニュースサイトでは、スピーカーメーカーのAltec LansingとBoseの幹部らのコメントが引用されている。この匿名の幹部らは、10％を超えるロイヤリティ要求に対して不満を漏らしていた。
米国のAltec Lansing関係者は、もしこの人物がAltec関係者であっても、同社ではコメントした人物を確認できていないとする一方、同社はプログラムへの参加に満足している、と述べた。
同社のシニアマーケティングマネジャーPamela Roccabrunaは、「Appleとの関係は非常に良好で、われわれは『Made for iPod』プログラムを完全に支持している」と語った。
Boseの関係者にもコメントを求めたが、回答は得られなかった。
将来をにらんで
一部のデバイスメーカーがAppleの決めたロイヤリティについてとやかく言ったとしても、現在製造しているアクセサリが今後登場するiPodとも互換性を持つことが分かれば多少は安心感があるだろう。
Appleは現行の「Made for iPod」プログラムの一環として、各デバイスが今後登場するiPodの各モデルに物理的に対応できることを保証すると、Schillerは語っている。アクセサリメーカー各社は、自社の製品にiPod用の標準コネクタを採用することで、今後登場するiPodにもその製品を対応させることができる。Appleはさらに、このユニバーサルコネクタに対応した製品すべてに対応するアダプタをiPodに同梱することも約束していた（Appleは、先ごろ発表したiPod Nanoにこのようなアダプタを同梱している）
「さまざまなサイズや形状のiPodと接続可能なデバイスを設計したいとの要望があるなら、われわれが責任を持って標準のドックコネクタを用意し、iPodに同梱していく」（Schiller）
アクセサリメーカー各社にとっては、自分たちが無視されないと分かるだけでも価値がある。各社は一般的に、Appleの次の計画がはっきりしないまま製品を製造しなくてはならない。Apple関連のアクセサリ市場は以前から旨みがあったが、メーカー各社はAppleの方針転換によって同社に出し抜かれる可能性があることも知った。多くの企業は、その教訓をiMacで最初に学んだ。Appleが新しいカラーのモデルを出すと、先行モデルに合わせてつくられたアクセサリはすべて流行遅れになってしまっていた。
BelkinのプロダクトマネジャーRandall Stowasserは、「将来iPodを購入しても互換性が保たれることをエンドユーザーに保証できる」と語っている。
消費者にとっては、継続的な対応もますます重要になっている。なかには、最高で400ドル近くもするアクセサリにお金をつぎ込むユーザーもいるのだ。
消費者もハードウェアメーカーも、このような保証を得られないことの代償を身をもって学んでいる。最新のiPod nanoとビデオ対応iPodには、いままでヘッドフォンジャックのそばにあった小型コネクタがなくなっており、そのため人気の高いリモコンやワイヤレストランスミッタといった膨大な数のアクセサリが使えなくなってしまった。
しかし、このポートを排除したことで、Appleはドックコネクタとの接続の重要性を一段と高めることになった。
Digital Lifestyle OutfittersバイスプレジデントのAndrew Greenは、「これが王国へとつながっている。これがなければ全く何もできない。これまでは2つあるオプションの1つに過ぎなかったが、今はこれが唯一のオプションになった」と語っている。同社はiPod用アドオンを専門に取り扱い、「Made for iPod」プログラムにも参加している。
Greenによると、同氏の会社はiPodのドックコネクタに接続する製品だけを開発してきたという。
「これまでの努力が報われることになる」と同氏は語った。
（2005.10.19/CNET Japan）
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